ヒント：アパレル企業として非常に優れている営業利益率30%台の理由は、以下の3つ。
#1 世界的ブランド企業やクリエーターとのコラボレーション等によって、●●を生産・販売
#2 ●●や●●をせず、●●でほぼ全ての商品を販売
#3 広告宣伝費をかけずに●●する仕組み
今回は、2025年11月27日にグロース市場へ新規上場するHUMAN MADEを分析します。
HUMAN MADEと言えば、ストリート系ブランド「A BATHING APE（ア・ベイシング・エイプ）」の創業者であるファッションデザイナー、NIGO氏が2010年に立ち上げた企業として注目されています。
一方で、アパレル企業として高水準の営業利益率を確保し、創出した利益を再投資することで、継続的な成長を生み出すビジネスサイクルを構築しています。
今回の記事では、HUMAN MADEの業績・ビジネスモデルを解説し、同社がアパレル企業として稀有な営業利益率30%台を維持できている理由を考察していきます。
HUMAN MADEの創業ストーリー
HUMAN MADE（創業当時はオツモ株式会社）は、2016年2月に裏原宿を起点としたストリートファッションブームの立役者であるNIGO氏が創業しました。
その後、グラミー賞受賞やルイ・ヴィトンのクリエイティブ・ディレクターも担当し、音楽プロデューサー・歌手・ファッションデザイナー等としても活躍するファレル・ウィリアムス氏が2017年4月に資本参画（2024年1月にはアドバイザー就任）し、同社のクリエイティビティはさらに強化されました。
また同社は2019年11月にSHIBUYA PARCO店、2020年7月にHARAJUKU店等も出店したほか、2023年9月には中国・上海にも出店する等、国内のみならず、海外展開も積極的に推進しています。
そして、2024年5月に同社は「HUMAN MADE」に社名変更し、展開していたライフスタイルブランドの名称がそのまま社名に掲げられました。
同時に代表取締役CEO兼クリエイティブ・ディレクターであったNIGO氏がクリエイティブ・ディレクターに専念し、ユニクロでUTを牽引し、2021年から同社に入社した松沼礼氏が代表取締役CEO兼COOに就任することが発表され、注目が集まりました。
このように大胆な体制変更なども推進したHUMAN MADEは成長を続け、国内の主要都市のみならず、卸売先を含めると32カ国・地域の80店舗以上に販売するまでとなっています。
（参考）NIGO氏のHUMAN MADE、100億円ブランドに 32カ国・地域に展開
本記事では、HUMAN MADEの業績・ビジネスモデルを解説し、アパレル企業として非常に高い営業利益率である30%台を実現できている理由を考察します。
この記事は、アパレルビジネスに携わる方や興味がある方はもちろん、新規事業開発に関心がある方に最適な内容になっています。
ここから先は、有料コンテンツになります。月額980円の定期購読にお申し込みください。定期購読では、この記事だけでなく、「決算が読めるようになるノート」の過去の有料記事も含めて閲覧することができます。
定期購読は初月無料のため、まずはお気軽に試してみてください。
有料版をご購入いただくと、以下のコンテンツをご覧いただけます。
・Q. NIGOが率いるストリートブランドのHUMAN MADEが新規上場！営業利益率30%台の理由とは？の答え・HUMAN MADEは売上高・営業利益ともに高成長を達成！・HUMAN MADEは日本初のグローバルブランド・HUMAN MADEのビジネスモデル・理由#1 世界的ブランド企業やクリエーターとのコラボにより、●●を生産・販売・理由#2 ●●や●●をせず、●●でほぼ全ての商品を販売・理由#3 広告宣伝費をかけずに●●する仕組み・まとめ
