ヒント: 24.2%に相当する自社株を取得・消却する場合の想定株式比率から考察しました。
本日は、2025年3月27日に取得額20億円（発行済株式総数の24.2%に相当）を上限とする自社株買い及び消却を発表した「クックパッド株式会社（以下、クックパッド）」の狙いについて考察しました。
ご存知の方も多いと思いますが、クックパッドは日本最大級のレシピ投稿・検索サービス「クックパッド」を運営する企業で、2009年に東証マザーズに上場、2016年頃にはお家騒動が話題となりました。
そんなクックパッドが今回、発行済株式総数の24.2%に相当する自社株買いを行う理由とは何なのでしょうか？
この記事では、クックパッドの概況を整理したうえで大規模な自社株買いを発表した理由を考察しています。ぜひ最後までご覧ください。
転機となったお家騒動から9年経過したクックパッドの概況
上図はクックパッドの株価推移で、2009年7月に東証マザーズ（2022年4月から東証スタンダード市場）に上場、2012年に*穐田氏が同社代表に就任して以降は株価が右肩上がりに成長し、最盛期には株価が現在の約15倍である2,600円超を記録しました。
*穐田氏: カカクコムやトクバイ、くふうカンパニーなどの代表を務めた方
しかしながら、穐田氏と創業者である佐野氏による「お家騒動」が勃発し、2016年3月に穐田氏は同社代表を退任、このような経営の混乱などによって、上図の通り同社の株価は大きく下落しています。
クックパッドの業績として、売上は2016年12月期の168.45億円から右肩下がりに減少し、2024年12月期は58.76億円、営業利益は6.73億円と苦しい状況が続いています。
次章からは、クックパッドの最盛期の状況や競合との比較を通して、同社が自社株買いを発表した理由を考察しました。
この記事は、企業分析や企業戦略に関心がある方に最適な内容になっています。
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・Q. 大規模な自社株買いを発表したクックパッド。その狙いは？の答え・レシピサービスは脅威的な利益率を誇っていた・今のレシピプラットフォームはどこ？・大規模な自己株取得の目的は？・まとめ
