世界の3大投資家の1人といわれてきたウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway)が、日本の主要な総合商社5社の大株主になったのは、2020年8月からです。
そして、長期保有を目的に最大9.9%まで持ち株比率を上げていく予定となっています。
今回はその日本を代表する総合商社5社の2024年7-8月発表の最新決算から、主要数字を見ていきます。
そして、最後には平均給与が高いとされる総合商社各社の平均年間給与の比較を発表していきたいと思います。
▼今回取り上げる5社の時価総額 ※2024年8月16日終値▼
・三菱商事:約12.7兆円
・伊藤忠商事:約11.4兆円
・三井物産:約9.6兆円
・住友商事:約4.3兆円
・丸紅:約4.2兆円
まずは各社の売上を見ていきましょう。
総合商社5社の売上比較
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四半期売上の推移をみますと、三菱商事の売上規模が1番大きく、次いで伊藤忠商事と三井物産が同程度となっています。
直近2年では三菱商事の売上が減少傾向にあります。一方、三井物産の売上は直近四半期があがっており、三菱商事との差が縮まっています。この後売上成長率を確認していきます。
記事の後半では、成長率や経常利益、売上経常利益率を見ていきます。そして、従業員の平均年間給与の比較をしていきます。
売上では他4社に四半期ベースで1兆円以上の差をつけてきた三菱商事ですが、直近四半期では、三井物産との差は1兆円を切っています。両社の経常利益率の違いはどれくらいあるのか。
そして平均年間給与の違いはどの程度なのでしょうか。また総合商社の場合、従業員の給与はどの主要数字と関係があるのか探ります。
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・総合商社5社の主要数字比較・売上成長率・経常利益・経常利益成長率・売上経常利益率・平均年間給与・まとめ