世界からみれば半導体において、日本には材料・装置と基盤に関して非常に強い企業があります。
2023年12月に国際半導体製造装置材料協会(SEMI)が示した予測によると、半導体市場は30年に21年比約2倍となる1兆ドル(約160兆円)規模に達するとみられる。
半導体市場の規模はまだまだ拡大していくとみられる中で、日本の半導体材料メーカーも設備投資を加速しています。
そして今回は業種が化学工業で、日本を代表する半導体材料メーカー5社の2024年7-8月発表の最新決算から、主要数字を見ていきます。
最後には、業績から見る平均年間給与の比較を発表していきたいと思います。
▼今回取り上げる5社の時価総額 ※2024年8月23日終値▼
・信越化学工業:約12.79兆円
・三菱ケミカルグループ:約1.30兆円
・三井化学:約0.75兆円
・住友化学:約0.70兆円
・レゾナックホールディングス:約0.66兆円
まずは各社の売上を見ていきましょう。
半導体材料メーカー5社の売上比較
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直近2年間の四半期売上の推移をみると、三菱ケミカルグループの売上が他4社を大きく引き離しています。次いで時価総額が突出してる信越化学工業と、住友化学が同程度となっています。
また信越化学工業と住友化学は、「22/07-09」と「22/10-12」では7,000億円を超える売上規模でしたが、その後7,000億円を超える水準には戻っていません。
記事の後半では、売上成長率や営業利益、営業利益率を見ていきます。そして、従業員の平均年間給与の比較をしていきます。
売上では他4社に四半期ベースで5,000億円前後の差をつけている三菱ケミカルグループですが、時価総額では圧倒的に信越化学工業が他4社に差をつけています。その理由を業績をみながら考察していきます。
そして業績から見える、平均年間給与の比較もしていきます。
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