A. NFTは、クリエイター当たり$174K（約2,000万円）もの収益をもたらしており、Spotify・YouTubeなどと比べても破格の「クリエイター還元率」を誇ります。
今回の記事では、web3がいかにクリエイターに経済的に優しいかというテーマについて解説します。
始めにこのツイートを参照してみてください。
詳しいデータが、VCのa16zが発行する”2022 State of Crypto Report”にあるので、このレポートを詳しく見ていきましょう。
プラットフォームごとのクリエイターへの支払金額
冒頭のツイートに載せたデータのソースがこちらになります。
プラットフォーム別に、2021年のクリエイター当たりの収益想定収益を見るとこのようになっています。
NFTはエコシステム全体で、$3.9B（約5,000億円）の収益があり、クリエイター当たり$174K（約2,000万円）もの売上があったことになります。
Spotifyは規模としては、NFTの2倍相当の$7B（約9,000億円）の収益がありますが、アーティスト当たりで見ると$636（約9万円）という結果になります。
YouTubeは、Spotifyのさらに2倍程度の$15B（約1兆9,000億円）の収益がクリエイターに還元されていますが、YouTubeチャンネル当たりで見ると$405（約5万円）という数字になっています。
NFTは、規模としてはSpotifyやYouTubeには及びませんが、クリエーター当たりの年間収益という観点で見ると、既存のweb2プラットフォームを圧倒する収益性の高さになっています。
そのため、NFTは、クリエイター観点では最も大きく稼げる可能性があるプラットフォームと言えるのではないでしょうか。
プラットフォームごとのテイクレート
では、なぜこのように、クリエイター当たりの収益に大きな差が付くのでしょうか。
こちらのスライドがそれぞれのプラットフォームにおけるテイクレート（手数料率）を表しています。
皆さんの馴染みのある、App Store や Google Play ストアなどは約30%の手数料を取ります。YouTubeに至っては45%も手数料を取ります。
Facebook、Twitter、InstagramなどのSNSは、基本的にはユーザーに収益は返ってきませんのでテイクレートが100%という表記になっています。
世界最大のNFTマーケットプレイスの一つである、OpenSeaは、テイクレートが2.5%に留まっており、このようにテイクレートが低く、クリエイターへの還元率が高いことが、web3の大きな特徴だと言えるのではないでしょうか。
NFT取引の特徴: セカンダリー取引
さらに、NFTのマーケットプレイスや取引において特徴的なのは、セカンダリーでの取引が非常に多いという点です。
このグラフで分かる通り、株式で言うところの最初の新株売出に相当するPrimary Salesが青い部分で、オレンジの部分はセカンダリーの取引になります。
NFTを発行する際に、セカンダリーでの売買代金の内、一部をクリエイターに還元するという手数料設計も可能になっており、一度作成されたNFTが将来にわたって人気であり続ける限りクリエイターにはどんどんお金が入ってくることになります。
以前紹介したLinksDAOのケースでは、セカンダリーでの取引額の7.5%がLinksDAOに入る計算になってます。
【web3マガジン始めます】ゴルフ場で理解するweb3・NFT・DAO
NFTがもたらす経済的なインセンティブ
このように、web3の特徴の一つであるNFTという世界においては、クリエイターがNFTを作成して最初に販売するときだけではなく、一旦販売されたNFTがセカンダリーで転売される際にもクリエイターに手数料が入る仕組みを構築できるようになっています。
この仕組みは、クリエイターと買い手の両方に経済的なインセンティブをもたらします。
クリエイターにとっては、一度きりの販売で稼ぐのではなく、中長期的に人気が出る作品を作ることで、転売での手数料を稼げるという大きな経済的なインセンティブがあります。
買い手にとっては、購入したNFTを消費して終わるのではなく、いつか転売することで手数料を稼げるかもしれないというインセンティブが大きく働きます。
このようにNFTという世界においては、web2までの世界のようにユーザーは何か物を購入し消費して終わりということになりません。
ブロックチェーン上に永続的に存在するものを保有し、利用し、最後には転売もできるという仕組みが存在することで、クリエイターと買い手の両方に大きな経済的なインセンティブがもたらされていると言えるでしょう。
実際にこのスライドで紹介されているような、様々なユニークなNFTが発明されており、NFTが本来持つ経済的なインセンティブの効果も期待できるでしょう。
今回の記事はいかがでしたでしょうか。
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