投資のアドバイスやサポートを重視する投資家にとって、対面での証券会社は資産運用の重要なパートナーとなります。本記事では、日本の大手対面証券3社である野村證券、大和証券、SMBC日興証券について、預り資産、提供サービスの特徴、収益構造の違いなど詳細に比較していきます。
対面証券の特徴とメリット
対面証券の最大の特徴は、投資に関する専門的なアドバイスを直接受けられることです。ネット証券と異なり、営業担当者が個別に対応し、資産状況や投資目標に応じた運用プランの提案や、相場急変時の対応策を助言してくれるなどのサービスがあります。また、誤発注リスクが低い、定期的なアフターフォローがある、IPOの割当が受けられる可能性といった点も、対面証券ならではの強みとして考えられます。
また、まとまった資産を運用する富裕層向けのプライベートバンキングサービスや、未公開株・債券投資など、ネット証券では手に入りにくい情報を提供している点が強みです。
ただし、対面型証券会社は店舗運営コストや人件費がかかるため、手数料がネット証券に比べて高いというデメリットもあります。そのため、サービス内容とコストのバランスを見極めることが重要です。
大手3社の基本情報と強みの比較
日本の証券業界にはさまざまな企業が存在しますが、その中でも野村證券、大和証券、SMBC日興証券の3社は特に大きな規模を誇ります。これらの証券会社は、全国に多数の支店を持ち、多くの個人投資家や法人顧客を抱えています。
野村證券は1925年に創業され、日本国内はもちろん、海外にも拠点を持つ大手証券会社です。企業の株式上場（IPO）やM&Aのアドバイザリー業務など、機関投資家向けのサービスにも強みがあります。
大和証券は1902年に創業され、リテール（個人向け）とホールセール（法人向け）の両方をバランスよく展開しています。特に、個人投資家向けの資産運用提案に力を入れており、対面型の証券会社でありながら、ネット取引の利便性も兼ね備えています。
SMBC日興証券は1918年に設立され、2009年に三井住友フィナンシャルグループ（SMBC）の一員となりました。三井住友銀行との連携を活かし、銀行と証券の垣根を越えた金融サービスを提供しているのが特徴です。例えば、銀行の窓口で証券会社のサービスを利用できるなど、グループの総合力を活かしたビジネスモデルを展開しています。
預り資産の比較
証券会社を評価するうえで重要な指標の一つに、「預り資産」があります。預り資産とは、その証券会社に預けられている顧客の資産の総額を指し、預り資産が多いほど、多くの投資家から信頼を得ていると考えられます。また、規模が大きい会社は経営基盤が安定している傾向にあり、長期的にサービスを利用する上でも安心感があります。
各社の最新の預り資産は以下の通りです（各社発表データより）。
・野村證券：153.5兆円
